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KODEX
サムスングループ株(1584 / ISIN KR7102780004)

韓国経済のパワー! サムスングループ!
サムスングループの中核企業
（時価総額1兆ウォン以上）
に投資する韓国を代表するテーマETFです

  • 現在価
    (ウォン)Tooltip

    6,640

  • 基準価
    (iNAV /ウォン)Tooltip

    6,654

    up 33 (0.50%)

  • 売買高
    (口)

    166,873

基準日 : 2019.11.12 15:30:00 (この情報は、20〜30分遅れの情報です。)

商品情報open

基礎指数情報

FnGuideサムスングループ指数

サムスングループ指数は、韓国取引所に上場している時価総額1兆ウォン以上のサムスングループ系列企業で構成される指数で、毎年2回（6月、12月）定期的に構成銘柄の見直しが行われます。（指数算出機関 : Fn Guide）

FnGuideサムスングループ指数の算出方法

ファンド情報

  • 純資産総額
    10,904 (2019.11.11 現在)
  • 上場日
    2008.05.21
  • 信託報酬
    0.250%
    (指定[參]加者 : 0.005%, 運用管理費用/運用者報酬 : 0.215%, 受託費用 : 0.010%, 一般管理費用 : 0.020%)
  • 投資分配金
    配当金の発生時に
    四半期配当（非定期配当）
  • 基準通貨
    韓国ウォン
  • 一般事務管理会社
    韓国預託決済院（KSD
  • 受託銀行
    HSBC　ソウル支店

リターン(収益率) / リスクopen

投資銘柄情報(PDF)open

構成銘柄open

基礎指数の構成銘柄

基礎指数構成銘柄:番号,種目名,指数内比重(%)で照会されます。
No 銘柄コード（ISIN） 構成銘柄
1 KR7000810002 Samsung F&M Insurance　（サムスン火災）
2 KR7000830000 Samsung C&T　（サムスン物産）
3 KR7001300003 Cheil Industries　（第一毛織）
4 KR7004000006 Samsung Fine Chemicals　(サムスン精密化學)
5 KR7005930003 Samsung Electronics　（サムスン電子）
6 KR7006400006 Samsung SDI　 （サムスンSDI）
7 KR7008770000 Shilla Hotel　 （新羅ホテル）
8 KR7009150004 Samsung Electro-Mechanics　（サムスン電機）
9 KR7010140002 Samsung Heavy Industries　（サムスン重工業）
10 KR7012450003 Samsung Techwin　（サムスンテックウィン）
11 KR7012750006 S1　（エスワン）
12 KR7016360000 Samsung Securities　（サムスン証券）
13 KR7028050003 Samsung Engineering （サムスンエンジニアリング)
14 KR7029780004 Samsung Card　（サムスンカ一ド)
15 KR7030000004 Cheil Worldwide　（第一企画）
16 KR7032830002 Samsung Life Insurance　（サムスン生命）

エクセルダウンロードからも全体の構成銘柄を確 認することができます。

FnGuideサムスングループ指数の算出方法
  • 本サイトに掲載されているインデックス及びリターンの情報は、お客様への参考情報の提供を目的としております。情報の内容には万全を期しておりますが、誤りまたはデータ遅延が発生することがあります。弊社は、本サイトに掲載された情報を利用した投資の結果について、一切の法的責任は負いかねます（情報はKoscom、提供は韓国預託決済院（KSD））。
  • 投資信託商品は、韓国の預金者保護法に基づく預金保険公社の保護の対象ではありません。運用の結果、利益又は損失は投資家に帰属します。
  • 投資に関する決定は、お客様ご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
  • ご購入の前に、投資対象、解約方法、信託報酬等について目論見書を必ずお読み下さい。
  • 過去の運用成果は将来の収益率を保証するものではありません。
  • 海外投資商品への投資は、投資対象国の市場、政治、経済状況、為替レートの変動等のリスクがあり、資産価値が変動し損失が発生する可能性があります。
  • デリバティブ商品は、価格変動性が高く、短期間で投資元本の全額又は相当な額を失うおそれがあり、OTCデリバティブ商品に投資する場合、取引相手が契約条件を履行できなくなるリスクがあります。

Samsung Asset Management
compliance review No.2018-189 (2018.05.21)

現在価

ETFが市場で売買される1口当たりの取引価格をいいます。
ETFを投資する際に現在価とリアルタイムの推定純資産価 値（iNAV）との差がどれだけあるかチェックしてみるのが重 要です。

基準価

総額といいますが、この純資産総額をETFの総証券数で割 った値を基準価または純資産価値と呼びます。
つまりETF1口当たりの価値を意味し、前日終値を基準に、一日1回発表されます。

トラッキングエラー

  • ファンドと比較指数成果の差の変動性で、追跡誤差とも呼ばれます。比較指数をどれだけ追従するかを示す指標で、インデックスファンドに投資する場合の主な指標として活用されます。

変動性 (標準偏差)

  • ファンドの収益率が平均から離脱する程度を測定します。変動性指数が小さいほど変動性が小さいことを意味します。

指数の算出方法（メソドロジー）

  • 1）銘柄の選択（セレクション）

    韓国取引所に上場しているサムスングループ系列会社（韓国公正取引委員会のグループ分類基準）
    のうち、次の条件を全て満たす銘柄を10社以上選んで指数 を構成します。

    • 1. 船舶投資会社、不動産投資会社、ETF、REIT、又はこれらの関連銘柄でないこと
    • 2. 管理銘柄や投資留意銘柄ではなく、整理売買中の銘柄でないこと
    • 3. 浮動株比率（参考資料1「Free Float Rate」の定義をご参照）が10％以上の銘柄
    • 4. １日の売買代金（３ヶ月平均）が50億ウォン以上の銘柄
    • 5. 1日の売買回転率（3ヶ月平均、売買代金/時価総額）が15%（市場平均）以上の銘柄
    • 6. 普通株の時価総額（年間平均）が1兆ウォン以上の銘柄
    • 7. 上場後3ヶ月が経過した銘柄（時価総額ランキング50位内の銘柄は上場後3ヶ月以内でも構成銘柄の対象）

    1~7の全てに当てはまる銘柄が10銘柄未満の場合は、1~3を全て満たす企業も構成銘柄に加えて、合計10社以上になるようにします。

  • 2）銘柄の入替（リバランシング)

    韓国取引所に上場しているサムスングループ系列会社（韓国公正取引委員会のグループ分類基準）のうち、次の条件を全て満たす銘柄を 10社以上選んで指数 を構成します。

    指数構成銘柄の入替は、毎年2回、6月と12月の第2営業日から第6営業日の間（5日間）に行われます。
    見直し評価基準日は、入替月の前月の最終営業日（6月の場合は5月の最終営業日、12月の場合は11月の最終営業日）です。
    FnGuideサムスングループ指数は、構成銘柄が少なく構成銘柄間の時価総額の差が大きいため、銘柄入替の売買により、マーケットは大きな影響を受け
    ることがあります。そのため株価への影響を緩和し入替コストを最小限に抑えるため、入れ替えは5日間かけて徐々に行われます。
    構成銘柄において、上場廃止、管理銘柄指定、合併等が発生した場合や、その他複数の専門家で構成される指数委員会が適切と認めた場合、特別変更に
    より銘柄の入れ替えを行うことがあります。

  • 3）加重方式
    • 浮動株調整後の時価総額加重方式
    • 定期入れ替えの際、指数に占める特定の銘柄の構成比率が25%を超えるとき、25%に制限します（参考資料2をご参照）。
    ※ Note
    • 1. 各銘柄の浮動株比率は5%単位で切り上げされます。（例：特定の銘柄の浮動株比率が74％の場合は75％、77％の場合は80％となります。）
    • 2. Index Inclusion Factor（IIF）はFnGuideが指数を構成する株式数を計算する際に用いる係数です。
      全ての銘柄のIIFは小数点以下2桁目がそれぞれ0.00、0.02、0.04、0.06、0.08となるよう切り捨てします。
      (例: 特定の銘柄のIIFが0.533の場合は0.52、0.547の場合は0.54となります。)。
  • 参考資料1.　浮動株比率（Free Float Rate）の定義

    FnGuideによる「浮動株比率」の定義は、100％から次の非流通株式の比率を引いて計算します。

    • 筆頭株主と特殊関係人の保有分（但し、ファンドなど投資目的の保有は除く）
    • 自己株式（金庫株）、自己株式の信託保有分、従業員持株組合の保有分
    • 債権の株式化（Debt for equity swap）により金融機関が保有する株式で、保護預かり義務などにより実質的に売却が制限されている保有分
    • 他の法人が経営参加の目的で保有している株式
    • 政府、政府投資機関、地方自治体が投資以外の目的で保有している株式（担保設定など）
  • 参考資料2.　特定の銘柄の構成比率が25％を超えたらどうなるのか

    原則として、銘柄構成の変更は6月と12月の入替期間中のみ行われます。特定の銘柄の構成比率が25%を超えた場合は、
    次回の入替期間中にリバランシングが行われます。